オンラインカード決済について

予約時にオンライン上で手続きをしていただくことにより、クレジットカードからの引落としで宿泊プランの料金を決済できるサービスです。
※このサービスは、株式会社リクルートが提供する「オンライン決済 by Airペイ」を利用しています。決済代金は、株式会社リクルートの委託先である「SBペイメントサービス株式会社」を通じてご利用の各カード会社に連携され、決済口座から引き落とされます。

■オンラインカード決済の適用範囲について
■オンラインカード決済で利用可能なクレジットカード
■オンラインカード決済で精算出来る料金、精算出来ない料金
■クレジットカードの名義人について
■支払い回数について
■決済処理のタイミングについて
■カード利用明細書について
■オンラインカード決済の予約方法について
■予約内容の変更について
■予約のキャンセルについて
■キャンセル料について
■領収書データWeb表示サービスについて

本サービスに参画する当施設が設定したプランに限り、オンラインカード決済のご利用が可能です。
※当ホームページに掲載されている全てのプランが対象ではありません。

当ホームページの検索結果一覧画面等で、左の図のような「オンラインカード決済専用」もしくは「オンラインカード決済可」のアイコンが表示されているプランは、オンラインカード決済のご利用が可能です。

VISA・Master・JCB・Diners・AMERICAN EXPRESS（AMEX）及びそれぞれの提携カードがご利用可能です。
一部ご利用できないカードがある場合があります。オンラインカード決済で予約する際、カード情報入力画面でご確認をお願いいたします。

オンラインカード決済で精算可能な料金は、宿泊プラン料金の合計金額となります（消費税・サービス料込み）。

宿泊プランの料金に含まれない入湯税等の地方税、現地で追加した飲食代などは、オンラインカード決済では精算できません。これらの料金については、現地にて直接当施設にお支払いください。
また、宿泊プランに含まれない料金につきましては、プラン詳細画面の料金特記の欄をご確認ください。

実際に宿泊される宿泊代表者様名義のクレジットカードでなくてもご利用可能です。
当ホームページ会員様名義のクレジットカードで決済手続きを行ない、宿泊者様へ宿泊プランをプレゼントすることも可能です。

本サービスでは、1回払いのみ可能です。分割払いやリボ払いは出来ません。
また、予約単位の宿泊プラン料金の合計金額での決済となりますので、複数部屋、複数人数の予約であっても分割して決済することは出来ません。

本サービスでは、予約時にオンラインカード決済の手続きをしていただき、予約完了と同時に株式会社リクルートの委託先である「SBペイメントサービス株式会社」を通じて、各カード会社に決済情報が渡されることにより、決済処理が行われます。

決済の締日や引き落とし日はカード会社により異なりますので、詳しくはご利用のカード会社にお尋ねください。

＜予約内容変更された場合のご注意＞
宿泊プランの料金が減額になる予約内容変更を行った場合には、一旦、予約成立時点の決済代金が引き落とされ、後日カード会社を通じて予約内容変更による差額の返金が行われます。

＜予約キャンセルされた場合のご注意＞
「当施設のキャンセル規定に基づくキャンセル料が発生しないキャンセル」
一旦、予約成立時点の決済代金が引き落とされ、後日カード会社を通じて決済代金全額が返金となります。

「キャンセル規定に基づくキャンセル料が発生するキャンセル」
一旦、予約成立時点の決済代金が引き落とされ、キャンセル料との差額返金分 が生じた場合に限り、後日カード会社を通じて返金となります。

リクルートのASPサービスを利用しているため、カード利用明細の末尾に「（じゃらん」と表示されます。
カード会社が発行する利用明細書の「利用日」には、予約日が記載されます。
当施設のキャンセル規定に基づくキャンセル料の場合には、キャンセル日が記載されます。

予約入力の途中で、クレジットカード情報の入力画面に遷移しますので、カード情報を入力してください。

誤った情報を入力した場合や有効期限切れ、利用限度額を超えた場合などはエラーメッセージが表示され、予約は成立いたしません。
予約内容の最終確認ボタンをクリック後、予約完了画面が表示されると、予約の成立、オンラインカード決済手続きが完了いたします。

オンラインカード決済で成立した予約については、元の宿泊プランの料金を上回らない、下記項目の変更が可能です。

＜オンラインカード決済予約で変更操作が可能な項目＞
・チェックイン予定時間
・チェックイン日（元の予約が連泊の場合）
・宿泊代表者の住所
・宿泊代表者の電話番号
・宿泊代表者の年代
・宿からの質問への回答（宿泊施設が質問を設定している場合）
・パンフレット送付希望の有無（宿泊施設がパンフレット送付有無を設定している場合）
・泊数（元の予約の泊数を減らす場合に限る）
・部屋数（元の予約の部屋数を減らす場合に限る）
・宿泊人数（部屋数増を伴わない人数の増減に限る。また連泊予約の場合は、全ての宿泊日の人数が同一の場合のみ変更可能。）


※変更手続きは、予約後に当施設から送信されるメールに記載されているURLから行ってください。
※オンラインカード決済から現地決済に変更するなど、決済方法の変更操作はできません。

変更操作が出来ない予約内容変更の場合には、予約の取り直し（キャンセル・新規予約）が必要となりますので、ご注意ください。

「予約変更締切日時」を過ぎ、当ホームページ上で取り直しができない場合には、当施設に直接お電話でご相談ください。

やむをえない理由で、残念ながらご予約をキャンセルされる場合は、キャンセル手続きを行なっていただきます。キャンセルの方法はタイミングによって異なります。

（1）「予約変更締切日時」を超過していない場合
「予約変更締切日時」を超過していない場合には、画面上でキャンセルが出来ます。
「予約照会/変更/取消」からキャンセル手続きを行ってください。

（2）「予約変更締切日時」を超過している場合
「予約変更締切日時」を超過している場合には、画面上でのキャンセルをお受けすることが出来ませんので、 当施設に直接お電話でキャンセル手続きを行ってください。

キャンセル料は、当施設が設定したキャンセル規定に則り、当施設が請求するものです。

キャンセル手続きのタイミングによっては、当施設が設定したキャンセル規定によりキャンセル料が発生する場合があります。当施設が設定したキャンセル規定の詳細については、予約確認メール、または予約内容確認画面にてご確認ください。 キャンセル規定に基づきキャンセル料が発生し、当施設からキャンセル料の請求があった場合には、お客様にはキャンセル料をお支払いいただく必要があります。

当施設がキャンセル料のクレジットカード引き落とし設定をしている場合には、該当キャンセル料を当施設がクレジットカードから引き落とすことが可能です。

画面上からのキャンセル手続き時には、キャンセル確認画面にキャンセル料が自動計算されて表示されますので、金額をご確認の上、キャンセル手続きを行ってください。また、当施設へ直接電話でキャンセルをした場合にも、当施設の請求操作により、当施設がキャンセル料をクレジットカードから引き落とすことが可能です。
※実際に当施設より請求されるキャンセル料は領収書データ表示画面でご確認ください。
当施設がキャンセル料のクレジットカード引き落とし設定をしている場合の、キャンセル料の自動計算方法は下記の通りです。
●宿泊プラン料金から消費税分を除いた上で、宿泊施設が定めたキャンセル規定に基づき、キャンセル料率を乗じます。
　※キャンセル料には消費税は課税されません。
●算出金額に小数点以下の端数が発生した場合には、小数点以下を切捨てます。
●連泊予約の場合、キャンセル日を基準にキャンセル規定に基づき1泊ごとに計算し、合算します。

例）2014年8月1日より3泊の予約を、チェックイン当日（8月1日）にキャンセルした場合

なお、当施設はクレジットカードからの引き落としによらず、お客様にキャンセル料を請求することが出来ます。キャンセル料請求の有無や請求方法など、詳しくは当施設に直接お尋ねください。

オンラインカード決済をご利用の場合には、予約完了と同時に当ホームページから領収書データを表示することが可能です。

領収書データは、「オンライン決済 by Airペイ」を提供する「株式会社リクルート」名での表示となります。 また、リクルートのASPサービスを利用していますので、宿泊施設名の下に「(じゃらんnet)」と表示されます。

再表示の場合、｢再発行(＊)｣(＊には再発行回数を記載)と表示されます。

※PC版以外では表示することはできません。
※クレジットカードで請求されたキャンセル料の領収書データは、当施設から請求が行われたタイミングで表示可能です。
※当施設に直接申し出た予約内容変更など、当ホームページ上でお客様が予約変更操作されなかった予約については、領収書の金額が正しく表示されない場合があります。
※領収書データの金額は予約単位に決済された代金の総額となります。ひとつの予約の総額を分割したり、複数の予約の総額を合算して表示することはできません。


当サービスは電子的に保持されている領収データを画面表示したものです。領収内容を証明するという点では、従来の領収書と変わりありませんが、電子文書ですので印刷しても印紙課税の対象にはなりません。Web表示を印刷した帳票を経理精算等にお使いいただけるかどうかは、お客様ご自身で予めご確認ください。